投資信託って何？初心者に超わかりやすく解説！

はじめまして、投資系YouTuberの虎の子です。

この記事では、投資信託についてわかりやすく解説していきます。

投資信託ってなに？

投資信託というのは、簡単にいうと、個人がトヨタやアップルなどの個別の会社の株を買うのではなく、運用会社（投資の専門家）が投資家からお金を集めて、５００社とか１０００社とかのたくさんの会社の株をまとめて購入して運用する金融商品です。

投資信託を動物園に例えると

ここではわかりやすく説明するために、投資信託を動物園に例えてみましょう。

投資信託とは、たくさんの動物がいる大きな動物園みたいなものです。

そして、投資信託を購入するというのは、動物園にいる動物（数百頭、数千頭）をまるごと購入して飼うことをイメージしてみてください。ペットみたいに犬や猫を一頭飼うのではなくて、数百頭、数千頭を飼うイメージです。

動物園の中で、象さんも、ライオンさんも、キリンさんもパンダさんもとにかくたくさんの種類の動物が

いますよね。

日本国内の動物だけでなくて、アメリカ、ヨーロッパ、アジア、アフリカ、オーストラリアなど全世界に生息する動物がたくさんいると思います。

そのような動物園をまるごと買って持っているイメージです。

ただ、一人の人間が、とてもじゃないけど、動物園の動物（数百頭、数千頭）をまるごと飼って所有することはできませんよね。

買うのにお金がいくら掛かるかわからないし、餌やり飼育も一人ではできません。

そこで、何千人、何万人という人がみんなで少しづつお金を出し合って、動物園の動物を全部まるごと飼う（所有する）のです。

餌やりなどの飼育や動物園の管理は、お金を払って専門の飼育員や動物園職員に任せて、その代わり動物園の入園料や関連グッズなどの収益を出資した額に応じて出資した人たちで分け合うことになります。

投資信託の場合も同様に、みんなの集めたお金を運用して利益が出た場合には、その利益は各投資家に出資額に応じて分配されます。

仮に損失が出た場合も出資額に応じてみんなで分かち合うことになります。

このように、投資信託というのは、みんなでお金を出し合って、多くの株式（国債や不動産の場合もあります）を買って、それを専門家が運用して、みんなでその収益を分け合うという仕組みになっています。

ファンド名	6ヶ月	1年	3年
eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）	9.80％	12.39％	22.68％
eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）	7.22％	6.89％	18.37％
楽天・全米株式インデックス・ファンド	8.83％	9.02％	21.87％

投資信託の対象商品（何に投資するのか？）

投資信託の対象商品は、株式、債券、不動産、コモディティ、バランス型の5つです。

株式に投資する投資信託

投資信託において、株式の投資信託は一番メジャーな投資対象です。

投資信託の中で変動は激しい方ですが、株式の投資信託を中心に運用するのがもっとも高リターンを期待できます。

株式とは

株式とは、株式会社が資金を出資してもらった人に対して発行する証券のことです。

株式を所有するということは、その会社のオーナーになるということです。

会社が事業で利益を出したときには、保有株式数に応じて配当がもらえます。

また、企業が成長して株式の価値が上がったときには、その株式をほしい他の人に売却して利益を得ることができます（株を買ったときと株を売ったときの差額分が利益になります）。

株式投資信託のメリット

投資対象が株式なので、景気が良くなると大幅な値上がりが期待でき、投資信託の中では一番高いリターンが期待できます。

また、株価の値下がりや会社倒産による損失リスクを下げるために、個別株で何十社もの株式を持とうとすると、多額のお金が必要になりますが、投資信託は100円から購入できるので、一つの投資信託を買うだけで、何百、何千という会社の株に投資したのと同じになり分散投資の効果が期待できます。

株式投資信託のデメリット

株式は、銀行預金と違い元本は保証されておらず、それは株式の投資信託であっても同様です。

そして、大幅な値上がりが期待できるということは、大幅に値下がることもあるということです。

ただ、投資信託の場合、数百、数千の会社の株に投資しているので、無価値になることは限りなくゼロと言えます。

債券に投資する投資信託

株式の次にメジャーな投資対象は債券です。

債券って何だろう？

債券とは、国や地方公共団体、企業などが必要な資金を調達するため、投資家からお金を借りる際に発行する証券（有価証券）のことで、いわば借用証書のようなものです。

債券の種類は、国が発行する国債、地方公共団体が発行する地方債、企業が発行する社債などがあります。

債券を保有する投資家は、定期的に利率分の利子を受け取り、満期日（償還日）を迎えると額面金額である償還金および利子を受け取ることができます。

株式は一度購入すると、発行元の株式会社から投資したお金を返してもらうことができませんが（その株が欲しい人に時価で売ることはできますが）、債券の場合は、満期日になると国や自治体、会社などの発行元から利息をつけて元本を返してもらえます。

また、債券は、満期前に第三者に売却することもできます。

その場合は、原則としてそのときの時価で換金されるため、債券であっても元本割れの可能性もあるので注意が必要です。

債券の投資信託のメリット

債券は発行元が破綻しない限り、満期まで保有すれば着実に元金と利息が得られます。

また、株式と違って、債券は値動きもあまり激しくはありません。

株はハイリスクハイリターンの商品ですが、債券はローリスクローリターンの商品といえます。

債券の投資信託のデメリット

株式と違い激しい値動きがありませんが、その反面、リターンも低くなります。

利子もり世界的に金利水準が低下して低くなっている高

株式に比べると、高いリターンは期待できません。

ただ、債券の発行元の国や地方自治体、企業が倒産したら最悪元本が帰ってこなくなる可能性は万が一ですがあることは覚えておきましょう。

不動産に投資するREIT型の投資信託

続いて、不動産の投資信託のREITについて解説します。

REITは株や債券と比べると、市場規模は大きくなく、投資信託の中ではサブ的なポジションです。

REITって何？

REITとは、不動産投資法人が投資家から集めた資金を原資に、オフィスビルや商業施設、ホテルなどの不動産を所有し、そこから得られる賃料収入や売却益を投資家に分配するという金融商品です。

個人で不動産投資をしようとすると、最低でも数百万円かかり、1つ物件を買うのでも大変ですが、REIT（不動産の投資信託）を購入すれば、一度に何百、何千という不動産に投資できることになります。

また、個人で不動産を売ろうとしてもすぐに現金化するのは難しいですが、REITは取引所に上場しているのですぐに換金できます。

REITのメリット

REITは、利益の90%以上を投資家に還元すると、実質的に法人税が免除されるという制度があるので、ほとんどの利益を投資家に分配されるのが一般的です。

そのためREITは、分配金の利回りが相対的に高いことで人気を集めています。

REITのデメリット

リートには元本割れリスクがあり、取引のタイミングによっては損失が生じる可能性があります。株式と同じように価格が日々変動するため、購入時より価格が下落すると元本割れします。

株式の投資信託に比べるとREITのリターンは低くなります。

REITは、利益を出資者に分配してしまうため複利効果は期待できません。

株式や債券など他の投資信託にくらべて、信託報酬が高めに設定されています。

以下は、信託報酬が低いeMAXIS Slimシリーズの信託報酬率を比較した図です。

コモディティ（商品）型の投資信託

三番目は、コモディティについて解説します。

「コモディティ」は「資源」ともいいます。

コモディティってなんですか？

コモディティ（商品）とは、金やプラチナなどの貴金属、原油やガソリンなどのエネルギー、トウモロコシや大豆などの穀物などを指します。

債券や株といった「伝統的な金融資産」に対し、不動産やコモディティは現物に価値がある「実物資産」とも言われます。

コモディティのメリット

コモディティのメリットは以下のとおりです。

まず、コモディティ(商品)市場は株式などの市場との連動性が比較的低く、異なる値動きを示す傾向にあるので、分散投資効果が期待できます。

例えば、リーマンショックやコロナショックなどが起きて株式市場が大暴落したときでも、コモディティ市場は株式市場の大暴落に連動してそこまで値段が下がらないので、コモディティを資産の一部として所有していると、株式の暴落のショックを吸収し、トータルで資産の減少をやわらげてくれてくれます。

つまり、コモディティを持っていると、株式の暴落の緩衝材としての役割を果たすことがあるというわけです。

その次のメリットとしては、コモディティは実物資産なのでインフレに強いと考えられています。

インフレとは、物の値段が全体的に上がり、お金の価値が下がることをいいますが、インフレによる物価の上昇と連動して、コモディティの価値も上昇していきます。

そのため、インフレ時にコモディティを買っておけば、資産の目減りを避けることができます。

コモディティのデメリット

コモディティにはいくつかデメリットがあります。

1つ目のデメリットは、コモディティは、様々な要因によって価格が急上昇したり急降下したりして、価格変動が激しいことが挙げられます。

例えば、小麦の価格は、天災や気候変動で大きく変化します。干ばつになる予想が出れば価格は急上昇し、豊作予測が出れば急落することもあります。

また、原油のようなエネルギーや金などの天然資源は、その時の政治や世界情勢によって価格が大きく変動します。

どこかの国で戦争が起これば、有事の金として金が買われたり、原油の価格が急上昇します。

このように、価格変動が激しい上に、気候変動や災害、戦争などがいつ起こっていつ収束するかはその道のプロでも事前に予測ができないため、素人は容易に手を出しにくい商品といえます。

2つ目のデメリットは、コモディティは実物資産であるため、配当金のような利回り収入は発生しません。

そのため複利運用ができないため株や投資信託などの運用商品と比べると、長期的には相対的に収益が少なくなる可能性があります。

３つ目のデメリットは、手数料（信託報酬）が高いことです。

株式の投資信託は、信託報酬が0.1%前後の安い商品も多くありますが、コモディティの投資信託は、信託報酬が安くて0.2％程度で、1%を超えるものも多いのが特徴です。

バランス型

最後にバランス型について紹介します。

バランス型とは？

バランス型投資信託とは、株式だけ、債券だけ、国内だけ、海外だけというように一種類の投資対象ではなく、株式や債券および投資エリアも各国複数に分散して投資をする投資信託のことをいいます。

たとえば、手数料の安くて人気の「eMAXIS Slim バランス（8資産均等型）」という投資信託の投資対象を見てみましょう。

まず、投資対象が株式、債券、REITの3つに別れていて、さらに、投資先が、株式は国内、先進国、新興国、債券は国内、先進国、新興国、REITは国内と先進国の全部で8つに分かれています。

なぜこのように、いろいろな投資対象、投資先に細かく分けているかというと、分散投資の効果を高めて、リスクを抑えた投資にするためです。

バランス型のメリット

バランス型のメリットは主に以下の２つです。

バランス型の一番のメリットは、なんといっても分散です。

資産運用には「卵を一つのかごに盛るな」という格言があります。

これは、「卵を1つのかごに盛ると、そのかごを落としたときに全部の卵が割れてしまう可能性がありますが、卵を複数のかごに分けて盛っておけば、そのうち１つのかごを落としてしまって卵が数個割れてしまっても、他のかごに盛られた卵は無傷なので、卵が全部割れてしまう最悪の事態は避けられるという格言です。

全部の卵を一つのかごに盛った場合

卵を3つのかごに分けて盛った場合

バランス型の投資信託は、資産を株、債券、REITなどの一部の対象、また日本市場、アメリカ市場などの一部の市場に集中させるのではなく、複数の対象・市場に分散させて所有するので、一部が大暴落しても損失を全体でカバーすることで、暴落による資産の減少を最小限に抑えることができます。

これがバランス型の投資信託の一番のメリットです。

二番目のメリメットは、リバランスを運良会社がやってくれるので楽という点です。

リバランスというのは、

先程の「eMAXIS Slim バランス（8資産均等型）」を例に上げると、もしこれを自分で再現しようとすると、少なくとも８つの投資信託を個別に購入し所有する必要がありますが、バランス型の投資信託は、これを一つ買うだけで再現できるので、非常に簡単です。

しかも、　リバランスしてくれます。

リバランスというのは、　リターンが

それを投資会社が自動で行ってくれるので、

バランス型のデメリット

バランス型にもデメリットがあります。

まず１つ目に挙げられるデメリットは、資産配分が固定されているという点です。

バランス型は、どの投資対象、投資先にどれだけ投資するかはじめから決められている商品が多くあります。

例えば、先に紹介した「eMAXIS Slim バランス（8資産均等型）」では、投資割合がそれぞれ12.5%で均等になっています。

また、投資割合が、国内株式25％、国内債券25％、先進国株式25％、先進国債券25％と4等分になっている「ｅＭＡＸＩＳ バランス（４資産均等型）」というバランス型の投資信託もあります。

このように資産配分が固定されていると、たとえば最近アメリカの株式が好調だから、アメリカの株式の配分を多くしようと思っても、途中から自由に配分を増やすことはできません。

投資初心者にとっては、資産配分をプロが決めてくれるので楽ではありますが、投資の中級者以上で、もっと積極的にリターンを求めて機動的に動きたい人にとっては物足りないと感じるかもしれません。

この欠点を解決するために、近年、資産運用のプロが相場の変動に応じて機動的に配分を変え、より効果的にリスク抑え、収益を上げること目指す「資産配分可変型」と呼ばれるタイプのバランス型投資信託も登場しています。

「資産配分可変型」では、資産運用のプロが、例えば株価の下落局面では株式の比率を下げ、債券の比率を上げるといったことを行っています

これなら、資産配分が固定されているというデメリットを回避できますが、「資産配分可変型」のバランス型投資信託は、従来の資産固定型に比べて手数料が高く信託報酬が1%を超える商品も多いので注意が必要です。

次のデメリットは、バランス型の投資信託は、信託報酬が高いものが結構あるという点です。

もともと、バランス型の投資信託は、株、債券など単独の投資信託に比べると、手間がかかっているので、手数料は高めでした。

しかし、近年登場した「eMAXIS Slim バランス（8資産均等型）」などは、信託報酬が0.154%で株式や債券の単独の投資信託にくらべても同じくらい安い水準となっています。

このように一部安い投資信託はありますが、全体的には、単独型より高めなことが多く、中には、信託報酬が1%を超えるものも多くあるので注意が必要です。

先程述べたように、「資産配分可変型」のバランス型投資信託は、信託報酬が1%を超える商品が多いので、バランス型投資信託を購入の際は信託報酬が高くないかを一番に注意して見ましょう。

投資信託の対象地域（どこの地域に投資するのか？）

次に、投資信託がどこの地域に投資するか、対象地域を見ていきましょう。

投資信託の対象地域は、「日本国内」、「先進国」、「新興国」、「全世界」に大別できます。

日本国内

日本国内の株式、債券、不動産などに投資します。

投資先が日本国内なのでわかりやすいのと、為替による変動リスクがないのが一番のメリットです。

ただ、日本は少子高齢化で人口減少社会に突入しているので経済成長が低いのと、株式市場や不動産市場も成熟し、今後大幅な上昇は見込めないので、投資リターンはそこまで高くないといえます。

信託報酬手数料が安い「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ」シリーズの中では、日経平均株価指数

日経平均株価(日経225)(配当込み)と連動する投資成果をめざし、

人気の投資信託は、「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 国内株式（日経平均）」、「」　などがあります。

先進国

アメリカやイギリス、フランスなどの欧州、日本などの先進国の株式、債券、不動産などに投資します。

先進国経済は成熟して高成長は見込めない反面、比較的安定しています。したがって、先進国での運用は新興国に比べて手堅いリターンを期待できます。

新興国

新興国の株式を中心に投資します。

目覚ましい発展を遂げて大幅な成長が期待できる半面、まだ経済が脆弱で安定性に欠けるのが新興国。通貨の為替変動も大きくなりがちです。新興国市場で運用する投資信託は高いリターンを狙えますが、それだけリスクも大きくなってきます

独裁体制による汚職や急な政変、クーデター、環境の急変、不安定な為替

全世界

全世界の国々に幅広く投資します。

例えば、人気の「ｅＭＡＸＩＳ Ｓｌｉｍ 全世界株式（オール・カントリー）」という投資信託では、日本を含む先進国23カ国、中国を含む新興国24カ国の株式に投資しています。

この投資信託は、全世界に投資すると言っても株式の時価総額の大きい国順に投資額を大きくする「時価総額加重平均」という方式を採用しているので、アメリカの比率が高くなっています。

投資信託の種類（運用の仕方）

投資信託は、運用の仕方によってインデックスファンドとアクティブファンドの2種類に分けられます。

インデックスファンドとアクティブファンドがそれぞれどのようなものか簡単にみていきましょう。

インデックスファンドとは

インデックスファンドとは、市場全体の動きを表す代表的な指数（日経平均株価（日経225）やS&P500など）に連動した成果を目指す投資信託のことです。

インデックスファンドは、その指数に採用している銘柄を、指数の構成比と同じ比率で購入することで、指数に機械的に連動するように設計されています。

たとえば、指数が1％上がったら、投資信託の評価額も自動的に1％上がるようになっています。

※海外の資産が投資対象の場合（S&P500など）、為替の変動により指数が1％上がっても、評価額が1％上がらない場合があります。

例えば、指数が1％上がってもその間に為替が2％円高になれば、投資信託の評価額がマイナスになることもあります。

インデックスファンドの組入銘柄は、基本的には指数の構成銘柄と同一となり、銘柄選定の調査や分析といった手間がかからず低コストで運営することができるため、手数料（信託報酬）が低くなっています。

アクティブファンドとは

アクティブファンドとは、プロのファンドマネージャーが投資商品を選定・運用し、収益が指数(ベンチマーク)を上回ったり市場平均以下にリスクを抑制したりする運用を行う投資信託のことを言います。

インデックスファンドは指数に機械的に連動する運用を行うのに対して、アクティブファンドはプロが指数を上回る利益を狙って運用するのが最大の違いと言えます。

アクティブファンドは、ファンドマネージャーと呼ばれる運用のプロフェッショナルが組入銘柄の選定や投資判断をしており、運用コストがインデックスファンドより多くかかっているので、手数料（信託報酬）が高くなる傾向があります。

↓インデックスファンドについて詳しく知りたい方はこちらの記事をご覧ください。

投資信託の基準価額、個別元本と取得単価ってなに？

基準価額とは

基準価額とは、投資信託の値段のことをいいます。多くは1口当たりの値段のことです。

基準価額は、その投資信託で運用している資産の総額を、投資信託の総口数で割って算出しています。

が保有する株式や債券などの時価評価の総額に利息や配当金などの収入を加え、そこから運用コストを差し引いた金額を総口数で割って算出しています。

「基準価額」は投資信託の運用会社が基準価額を1日1回算出します。

SBI証券や楽天証券では営業日の21:30頃に基準価額が更新されます。

土日祝日その他休業日は更新されません。

個別元本とは

個別元本とは、投資信託を購入したときの基準価額のことを言います。

一回だけ購入してあとは買い増しをしない場合は、投資信託購入時の基準価額＝個別元本となりますが、複数回に分けて同じ投資信託を追加購入した場合、その都度、受益権口数で加重平均することにより個別元本を算出します。

例えば、基準価額10,000円の投資信託を100口購入した場合、個別元本は10,000円です。

その後、基準価額が9,500円になったときに100口を追加購入した場合、個別元本は、（1,000,000＋950,000）÷200＝9,750で、9,750円となります。

取得単価とは

個別元本に購入の際に支払った手数料ならびに消費税を含めた金額のことを取得単価といいます。

取得価額＝個別元本＋購入時手数料＋消費税額

投資信託の売却損益の計算は、取得単価と売却時の基準価額の差額で行います。

投資信託の申込日、約定日、受渡日って何？

投資信託では、注文してから実際に取引が完了するまで、申込日、約定日、受渡日という3ステップで必要となります。

株取引のようにリアルタイムで取引することができず、タイムラグがあるので、それぞれの違いについて解説していきます。

申込日とは

投資信託の売買注文を出した日のことを、申込日といいます。

一般的には15時までの注文は当日が「申込日」となり、15時を過ぎると、翌営業日が「申込日」となります。

15時までに申し込んだ場合　→　申し込み日はその日
15時以降に申し込んだ場合　→　申し込み日は翌営業日

15時の時点で申し込みが成立するため、15時以前なら売買のキャンセルも行うことができます。

15時をすぎると注文をキャンセルできなくなるので、注意してください。

約定日とは

約定（やくじょう）とは、取引成立のことをいいます。

投資信託で購入・売却注文が成立する日を約定日といいます。

投資信託を購入するときの値段である「基準価額」は、この約定日を基準として決定されます。

約定日はいつ？

国内市場に投資する投資信託は申込の当日が約定日、海外市場に投資する投資信託は申込の翌営業日が約定日となります。

受渡日とは

受渡日とは、売買代金のやり取りを行う日のことをいいます。

投資信託の売買契約自体は約定日に決まりますが、そのあと、実際の売買代金を精算するのが受渡日です。

実際の入金までに時間がかかるため、約定日の2～5営業日後が受渡日になるケースがほとんどですが、銘柄ごとに受渡日のタイミングが定められていることに注意しなければなりません。

ネット証券で取引する場合、「受取日は約定日から○日後」などと記載されていることが多いため、注文時に確認してください。

投資信託で利益を得る方法は2つ

投資信託で利益を得る方法は、①譲渡益（値上がり益）と②分配金の2つです。

それぞれをかんたんに解説していきます。

譲渡益（値上がり益）

譲渡益（値上がり益）とは、投資信託を売却する際に、購入時より高く売れたときに得られる利益です。これが投資信託のメインの利益です。

たとえば、基準価額が1万円のときに100万円分の投資信託を購入したところ、それから半年たったところで、基準価額が1万2千円に値上がりしたケースを考えてみましょう。

このとき、投資信託の価値が購入時の100万円から120万円に値上がっているので、仮に全部売った場合、差額の20万円の値上がり益を得られることになります。

※実際に手元に入ってくるお金は、そこから税金、手数料が引かれます。

分配金

分配金とは、運用によって得られた収益を決算ごとに投資家（投資信託の購入者）に分配するお金のことです。

分配金の受け取り方法として、そのまま現金で受け取る「受取型」と、支払われた分配金で同じ投資信託を追加的に買い付ける「再投資型」の2種類が用意されています。

投資家（投資信託の購入者）は、投資信託の購入や積立注文を発注する際に、「受取型」と「再投資型」のどちらか選べるようになっています。

「再投資型」は、運用資金（元本）に組み込まれて運用されるので、複利効果を期待できるのがメリットです。

一方、「受取型」、将来もらえるであろう値上がり利益を、その都度投資家に払い戻してしまっているので、将来的に得られる利益が少なくなります。

長期投資で複利の効果で最大限利益を増やしたい場合には、「再投資型」を選びましょう。

投資信託にかかる費用はおおまかに2つ

手数料

投資信託にかかる手数料は、①買ったとき、②売ったとき、③所有しているときにかかってきます。

買ったときにかかる手数料（購入時手数料）

投資信託を買うときに、購入代金の他に、販売会社に払う手数料（購入時手数料）が購入代金の数%、最大で3%（税込みで3.3%）程度発生する場合があります。

もし、100万円で購入した投資信託の購入時手数料が3%（税込みで3.3%）の場合、購入時手数料を内枠で支払うと100万円の支払いに対して実際に購入できる投信は96万7000円相当分になってしまうことになります。

ただ、現在では、ネット証券を中心にコストの安い投資信託が多く販売されていて、購入時手数料が無料の投資信託もたくさんあります。

購入時手数料が無料の投資信託のことを「ノーロード」と呼びます。

一般的に銀行や証券会社の窓口で購入する投資信託は、購入時手数料がかかる投資信託もありますが、ネット証券で購入する投資信託は購入時手数料が無料のノーロードの投資信託も多いので、ネット証券でノーロードの投資信託を選ぶことをおすすめします。

つみたてNISAの対象商品はすべてノーロードとなっています。

売ったときにかかる手数料（信託財産留保額）

投資信託を売ったとき（全部解約する、一部換金するとき）にかかる手数料が、「信託財産留保額」です。

信託財産留保額は、投資信託の解約時の時価（基準価格）に対してパーセンテージでかかってきます（0.1～0.5%程度）。

これは解約代金から差し引かれることになります。 

なぜこのような手数料があるかというと、投資信託を頻繁に売り買いされると安定的な運用に支障が出るので、短期売買をできるだけなくし、投資信託の運用を安定させるためだと言われています。

信託財産留保額は、投資信託の財産に戻されることになります（解約したときにあなたが支払った信託財産留保額が、解約していない人たちの財産になります）。

信託財産留保額も購入時手数料と同じで、かからない投資信託もあるので、なるべく信託報酬留保額がかからない投資信託を選びましょう。

所有しているときにかかる手数料（信託報酬）

信託報酬は、投資信託の運用・管理にかかる費用で、投資信託を保有している間にかかってくる費用です。

投資信託の種類によって信託報酬は異なりますが、年0.5～2.0％程度が一般的です。

信託財産の中から「純資産総額に対して何％」といった形で毎日差し引かれるので、資家が個別に払うことはありません。

毎営業日公表される基準価額には、すでに信託報酬が差し引かれた後の金額ということになります。

購入時手数料（買うとき）、信託財産留保額（売るとき）は無料のものがありますが、この信託報酬は無料というものは基本的にはなくかならずかかってくる上に、保有している間ずっと発生するので一番負担が大きい手数料になります。

そのため、投資信託選びの際には、いかに信託報酬が安く済むものを選ぶかがとても重要になってきます。

一般的に指数への連動を目指すインデックスファンドのほうが、銘柄の入れ替えがアクティブファンドよりも少ないことから、売買手数料などのコストも小さく済むので、信託報酬は低くなります。

アクティブファンドは、専門家による市場分析や銘柄調査が必要で、運用・管理に関するコストがかさむため、1%〜2%の信託報酬がかかるものも多いので注意しましょう。

税金

投資信託で利益が出たときには、所得税・住民税を合わせて20.315%の税金が課税されます。

投資信託によって得られる利益は、大きく分けて譲渡益と分配金の2種類です。

譲渡益とは

譲渡益とは、投資信託を売却（解約）した際に得られる利益のことです。

売却時の基準価額が購入時の取得単価を上回った場合、それは純粋な利益となるため、課税の対象となります。

一方、投資信託を売却した時の基準価額が取得単価を下回った場合は譲渡損となりますので、課税の対象にはなりません。

分配金とは

分配金とは、投資信託の運用によって得られた収益を決算ごとに投資家（投資信託の購入者）に分配するお金のことです。

配金には「普通分配金」と「特別分配金（元本払戻金）」の2種類があります。

普通分配金とは、個別元本を上回る部分からの分配金です。
普通分配金は投資信託の元本の運用により生じた収益から支払われ、利益として課税対象となります。

元本払戻金（特別分配金）とは、個別元本を下回る部分からの分配金です。
元本払戻金（特別分配金）は、「投資した元本の一部払戻し」に当たるため、非課税となります。また、元本払戻金（特別分配金）の額だけ個別元本は減少します。

なお、NISAやiDeCoなど税優遇されている国の制度を利用して投資信託を買った場合、税金がかからない場合があります。

投資信託の選び方

投資信託を初めて買う初心者の方に向けて、マネー虎の子チャンネルおすすめの投資信託の選び方を紹介します。

信託報酬が0.1％以下の商品から選ぶ

投資信託にかかる費用のところでも述べましたが、購入時手数料（買うとき）と信託財産留保額（売るとき）は無料のものがありますが、信託報酬は無料というものは基本的にはなく、かならずかかってくる上に、保有している間ずっと発生するので一番負担が大きい手数料です。

投資信託自体のパフォーマンスが良くても、手数料が高いと、長期で投資すると手数料だけで数百万円以上取られてパフォーマンスがかなり落ちてしまうことがあります。

そのため、投資信託選びの際には、いかに信託報酬が安く済むものを選ぶかがとても重要です。

マネー虎の子チャンネルでは、信託報酬が0.1%以下の投資信託をおすすめしています。

買ったときにかかる手数料（購入時手数料）と売ったときにかかる手数料（信託財産留保額）がゼロの商品から選ぶ

投資信託にかかる費用のうち、購入時手数料（買うとき）と信託財産留保額（売るとき）は無料のものがありますので、投資初心者はどちらも無料の投資信託を選びましょう。

インデックス型を選ぶ

アクティブファンドはインデックスファンドより手数料（信託報酬）が高く、その上、5年、10年単位で考えると、運用成績はインデックスファンド以下になるファンドがほとんどなので、手数料の安くかつパフォーマンスも良いインデックスファンドを選ぶことをおすすめします。

株式中心の商品を選ぶ

投資信託の投資対象には、株式、債券、不動産、現物資産などありますが、長期投資で見ると、株式への投資が一番リターンが高いことが知られているので、投資対象が株式中心の投資信託を選びましょう。

メインは株式の投資信託で運用しつつ、株式相場が暴落したときに備えてリスク分散を図るため、分散投資の一環として、債券、不動産、現物資産などに投資する投資信託も資産構成に加えるという方法も有効です。

全世界またはアメリカを選ぶ

分配金なしを選ぶ

投資信託の分配金の受取り方には、主に定期的に分配金を受け取る「分配型（または受取型）」と、分配金を受け取らず再投資に回す「再投資型」があります。

ここで、再投資型を選ぶことで、投資信託の分配金が元本に自動的に組み入れられるので、複利効果が期待できます。分配型（または受取型）を選んで毎回分配金を受け取ってしまうと、単利での運用と同じになってしまうので、複利効果は得られなくなってしまいます。

投資信託を購入するときに、分配金を受け取らず再投資に回す「再投資型」を選択しましょう。

投資信託の買い方

ここでは投資信託の具体的な買い方を紹介していきます。

どこで投資信託を買うか？　店舗 VS ネット

まずで、投資信託は銀行や証券会社の店舗に出向いて購入できますが、最近はSBI証券や楽天証券などのネットの証券会社でスマホで購入するのが一般的になっています。

ネットの証券会社で投資信託を買えば、場所や時間を選ばずいつでもどこでもスマホで売買可能で、また店舗で購入するより手数料が安いので、ネット証券がおすすめです。

どの口座で買うか？　課税口座 VS 非課税口座　特定口座VS一般口座

NISA一般的です。

数百万、数千万円といったまとまった大きな余剰資金があれば、特定口座で買うのもありです。

どうやって買うか？　スポット（一括購入） VS 積立て（分散購入）

投資信託の買い方には、「スポット」と「積み立て」の二種類あります。

スポット（一括購入）

「スポット購入」では、自分が好きなタイミングで好きな金額の投資信託を一括購入します。

注文する際に、金額か投資信託の口数を指定して購入することになりますが、普通は金額を指定します。

例えば、ボーナスが60万入ってきたとか、預金が100万円貯まったとかで、その資金の中から自分の好きな金額、例えば、50万円分の投資信託を一括で購入する場合がこれにあたります。

スポット（一括購入）のメリット・デメリット

スポット購入（一括購入）のメリットは、上昇相場で投資の機会を逃さないということです。

もし、上昇相場のときには、100万円一括で購入した方が、10ヶ月かけれ10万円ずつ購入するより、含み益は多くなります。

デメリットは、一括購入直後に大暴落が来た場合、大きな含み損を抱える可能性があるという点です。

中には、含み損に心理的に耐えられず、損した状況で手放す人もいます。

積み立て（分散購入）

もう一つの「積み立て」というのは、毎月決まった日に、決まった金額で自動的に投資信託を買い付けていく方法です。

先程のスポット購入と違って購入のタイミングを気にする必要はなく、ネット証券などで投資信託の商品名や積立額、積み立て日などの設定すれば、あとは自動で毎月同じ金額を買い付けてくれます。

例えば、サラリーマンの方は基本的に毎月決まった金額が給料として会社から振り込まれると思いますが、お給料が手取りで30万円の場合、そのうち10万円を自動的に積み立てるという方法です。

積み立てのメリットとデメリット

積み立てのメリットは、積み立てをしている期間中に市場の暴落が来ても、影響は少なくて済むことです。これは積み立て購入はスポットと違い時間分散をして購入しているからです。

毎月同じ金額を買い付けるので、株が下がったときにはたくさんの株数を買うことができ、株が上がったときには、少ない株数を買うことができます。

デメリットは上昇相場のときには、一括で購入するより含み益は減ります。上昇相場ではスポット購入しておけば得られたはずの利益を逃すことになります。

どのタイミングで買うか？

つみたて投資の場合は、いつのタイミングで買っても大丈夫です。

証券口座を開いたときから、毎月一定額を積み立てればいいので、バブルだろうが不景気だろうが、構わずに淡々と積み立てて行けばいいと思います。

問題は、まとまった金額で一括で購入するときに、いつのタイミングで購入すればいいのかということです。

暴落時に一括で購入すればいいと思っているかも知れませんが、まず、その暴落がいつ来るのかわかりませんし、たとえ暴落が来たとしても、2番底といって、更に下がる可能性もあるわけです。

2番底を狙ってたら、急上昇して買い時を逃してしまったということもよく聞く話です。

相場は、高値や底値を判断することはほぼ不可能に近いです。

あとになって、あれはバブルだったとか、どん底だったとかわかるのであって、現時点では、それを判断するのはプロでも無理です。

ただ、指数の高値更新のニュースが続いているときに一括で購入すると高値づかみのことが多いので、避けたほうが無難です。

迷ったら、ドルコスト平均法で、積立投資をしましょう。

投資信託の売り方

投資信託売り方には、利益確定売却、損切り売却の2パターンあります。

投資信託の取得価格より

利益確定売却（一部売却と全部売却）

投資信託の取得価格より基準価格が上回っているときに、利益を確定させるために売ることを利益確定売却といいます。

これには、全部売る場合と、一部だけ売る場合があります。

もし全部売ってしまったあとに、さらに価格が上昇した場合には、もっと儲ったのに、というケースがあると思いますが、この一部売却の方法なら、さらに売ればいいわけですから、

どちらの方法も利益が出ているので、税金がかかります。

損切り売却

投資信託の取得価格より基準価格が下回っているときに、これ以上損失が拡大しない段階で売ることを損切り売却といいます。

この場合、儲けが出ていないため税金はかかりません。

おすすめの投資信託3選

① eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）

まず一番目におすすめするのは、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）です。

eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）は、S&P500という指数に連動するように運用されているインデックス型の投資信託です。

S&P500とは、S&Pダウ・ジョーンズ・インデックス社が公表している、米国株式市場の株価指数のひとつです。ニューヨーク証券取引所やNASDAQに上場している代表的な500銘柄の時価総額を元に算出されます。

S&P500は米国株式市場の時価総額の約80%をカバーしており、米国の市場動向を把握する上で非常に重要な指標といえます。

そのS&P500に連動する投資成果をめざして運用されているのが、eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）です。

信託報酬も最低水準の投資信託なのでおすすめです。

ファンド名	eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）
運用スタイル	インデックス型
投資先	米国株式
連動する指数	S＆P500
純資産	1兆5173億円
信託報酬（税込）	0.0968%
購入時手数料	なし
信託財産留保額	なし
トータルリターン	6カ月 +9.80%、1年 +12.39%、3年 +22.68%
運用方針	米国の株式に投資し、Ｓ＆Ｐ５００指数（配当込み、円換算ベース）に連動する 投資成果をめざして運用を行います。原則として為替ヘッジは行いません。

② eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）

次に紹介するのは、「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」です。

こちらは、MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスという指数に連動するように運用されているインデックス型の投資信託です。

MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックスは、日本含む先進国23カ国と新興諸国24カ国を含む約47カ国、約2,400銘柄で構成されています。

オールカントリーに投資することで、全世界の成長を取り込むことができます。

こちらも、信託報酬が、0.1144%とかなりお安くなっています。

ファンド名	eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）　通称：オルカン
運用スタイル	インデックス型
投資先	全世界株式
連動する指数	MSCIオール・カントリー・ワールド・インデックス
純資産	6865億円
信託報酬（税込）	0.1144%
購入時手数料	なし
信託財産留保額	なし
トータルリターン	6カ月 +7.22%、1年 +6.89%、3年 +18.37％
運用方針	日本を含む先進国ならびに新興国の株式に投資し、ＭＳＣＩ オール・カントリー・ワールド・インデックス（配当込み、円換算ベース）に連動する投資成果をめざして運用を行います。

↓eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）に一年間投資した結果はこちら

③ 楽天・全米株式インデックス・ファンド

最後に紹介するのは、「楽天・全米株式インデックス・ファンド」です。

ファンド名	楽天・全米株式インデックス・ファンド　通称：楽天VTI
運用スタイル	インデックス型
投資先	全米株式
連動する指数	バンガード・トータル・ストック・マーケットETF
純資産	7014億円
信託報酬（税込）	0.162％
購入時手数料	なし
信託財産留保額	なし
トータルリターン	6ヶ月 ＋8.83％、1年 ＋9.02％ 3年 ＋21.87％
運用方針	米国株式市場の動きをとらえることを目指して、CRSP USトータル・マーケット・インデックス（円換算ベース）に連動する投資成果を目標として運用を行います。

eMAXIS Slim 米国株式（S＆P500）は、全米株式の上位500銘柄の投資でしたが、こちらは、誰もが知っているアメリカの大企業だけでなく中小型株もふくめて、米国株式市場の約4,000銘柄に広く分散投資することができます。　

こちらの投資信託を買えば米国株式を丸ごと投資しているのと同じ効果が得られます。

アメリカ経済が世界最強でこれからも世界の経済のトップを走り続けると信じている人は、こちらに投資するのがおすすめです。

ただ、信託報酬は、0.162％とやや高めになっています。

まとめ

手数料の安いインデックスファンドやネット証券で購入すること

投資金額は、一括投資より分散投資をすること

銀行預金と違って元本割れのリスクや為替変動のリスクが有ることを忘れずに