年100万円お金の貯まる節約術20選

はじめに

収入が多くないと年間100万円を貯めることは難しそうに思えますが、節約だけでも、ライフスタイルの見直しで年間100万円を貯めることは十分可能です。

この記事では、年間100万円を貯めるための20の具体的な方法を紹介します。

もちろん20選全てを実践する必要はありませんが、その中で自分に合う節約術を見つけ、少しずつ取り組んでみてください。

それでは、一緒に年間100万円を貯めるための節約術を見ていきましょう！

年100万円お金の貯まる節約術20選

その３．民間保険を解約する

私たちの生活には、ケガや病気といった予期せぬリスクがつきものです。これらのリスクに備えるための保険には、公的保険と民間保険の２種類が存在します。
公的保険は国が運営し、原則として強制加入となっています。一方、民間保険は保険会社が運営し、任意での加入となります。

多くの人々は、公的保険だけでは不十分と感じ、さらなる安心を求めて民間の生命保険、医療保険、がん保険に加入していますが、これらの民間保険が不要な理由を以下に解説します。

生命保険が不要な理由

1. 単身者にはそもそも不要
   独身の場合には、本人が亡くなったあとに、残された家族（親、兄弟姉妹）に経済的な負担をかけることがないので、単身者には生命保険の加入は必要ないと言えます。
2. 家族持ちには「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」がある
   一家の大黒柱として家族を支えている人が万が一の事態に見舞われた場合、家族の生計が心配になるのは当然です。
   しかし、公的な保障として「遺族基礎年金」と「遺族厚生年金」が提供されています。これらの公的保障を利用することで、残された遺族が生活に困らないように長期的な経済的な支援を受けることができます。
3. 貯蓄・投資で対応する
   生命保険の保険料を節約し、その分を貯蓄や投資に回すことで、将来的な安定した資産形成を目指すことができます。
   毎月貯蓄と投資を行うことで、生命保険のような外部の保障に頼らずとも、家族の将来を守ることができます。

医療保険やがん保険が不要な理由

１．公的保険で医療費の自己負担が3割までだから日々の貯蓄でカバーできる

日本の公的健康保険制度は非常に充実しています。国民健康保険や勤務先の健康保険に加入している限り保険適用されるので、病院での治療費は入院や手術を含めても実際の費用の30％のみとなります。
そのため、民間の医療保険やがん保険に加入しなくても、日々の貯蓄で十分に賄うことができます。

２．高額療養費制度がある

日本の公的健康保険には、医療費の負担を軽減するための「高額療養費制度」という制度が設けられています。
この制度のおかげで、1ヶ月間の医療費が一定の金額を超えた場合、その超過分は健康保険からの払い戻しを受けることができます。

具体的には、70歳未満で平均的な収入を持つ人の場合（年収約370万円～約770万円）、自己負担は約8万円＋αまでとなります。これを超える部分は、健康保険からの払い戻しを受けることが可能です。

このように、高額療養費制度を利用すれば、たとえ医療費が高額になったとしても、自己負担は月に8万円程度に抑えられるため、この程度であれば日々の貯蓄から支払えるため、あえて民間の医療保険やがん保険に加入する必要はないと言えます。

年間の節約額

生命保険、医療保険、がん保険の３つを解約するとどれくらいの節約になるのか計算してみました。
これらの保険にかかる平均的な年間保険料を見てみると、以下のようになります。

1. 生命保険: 年間平均約10万円（保険料は年齢や保険金額によります）
2. 医療保険: 年間平均約6万円（保険料は年齢や保障内容によります）
3. がん保険: 年間平均約4万円（保険料は年齢や保障内容によります）

３つを合計すると、年間の保険料は約20万円となります。
よって、生命保険、医療保険、がん保険の３つの保険を解約することで、年間約20万円の節約が可能となります。

保険の種類	年間の保険料
生命保険	約10万円
医療保険	約6万円
がん保険	約4万円
合計	約20万円

掛け捨てに切り替えた場合の費用

民間保険を全くやめるのは不安がある、または公的保険以上の保障を受けたいと考えている人は、掛け捨て保険に切り替えるという方法があります。

掛け捨て型の保険は、保険期間中に何もなければ保険料が戻ってこないタイプの保険ですが、その分保険料が低価格に設定されています。
生命保険、医療保険、がん保険を掛け捨て型に切り替えた場合の保険料を計算します。

1. 生命保険: 年間平均約4万円（保険料は年齢や保険金額によります）
2. 医療保険: 年間平均約2万円（保険料は年齢や保障内容によります）
3. がん保険: 年間平均約1.5万円（保険料は年齢や保障内容によります）

これらを合計すると、年間の保険料は約7.5万円となります。したがって、これらの保険を掛け捨て型に切り替えることで、年間約12.5万円の節約が可能となります。

保険の種類	通常の保険（年間）	掛け捨て型の保険（年間）	節約額（年間）
生命保険	10万円	4万円	6万円
医療保険	6万円	2万円	4万円
がん保険	4万円	1.5万円	2.5万円
合計	20万円	7.5万円	12.5万円

ただし、掛け捨て型の保険は保障期間が終了すると保障がなくなるため、自身の健康状態や生活状況を考慮し、必要な保障を見直すことが重要です。
また、公的な保険制度（国民健康保険や厚生年金など）の保障内容を確認し、重複している部分がないかもチェックしましょう。

まとめ

民間保険は、多くの場合、公的保険との重複したカバーを提供する「補完的」な役割を果たします。
しかし、公的保険だけでも、私たちの日常生活における基本的なリスクは十分にカバーされています。

民間保険に多数加入していると、毎月の保険料が家計を圧迫し、貯蓄の妨げとなります。
節約の観点から見れば、不必要な民間保険は解約し、基本的に公的保険のみでの生活を検討してみましょう。

もし、それでも民間保険の加入を考えるのであれば、保険料が比較的安い掛け捨て型の保険を選ぶことをおすすめします。

その４．電力会社を切り替える

2016年4月1日以降、電力自由化により、電力会社や料金メニューを自由に選択できるようになりました。

これにより現在契約している電力会社から、他の電力会社に乗り換えることで、大幅に電力料金を下げることができる場合があります。

以下、「電力料金が安くなる電力会社の選び方」と「電力会社の切り替え手順」について紹介していきます。

電力料金が安くなる電力会社の選び方

１．比較サイトを利用する

電力会社の料金やサービスを一覧で比較できるサイトが多数存在します。
比較サイトを利用することで、今契約している電力会社より電気料金が安くなる電力会社を見つけることができます。

ただ、電力会社が新規入会キャンペーン中で、電力料金が最安値になっている場合があるので、キャンペーンの適用条件やキャンペーン終了後の通常料金もチェックしておく必要があります。

２．口コミサイトやYou Tubeで良さそうな電力会社を調べる

実際にその電力会社を利用しているユーザーの声を載せている口コミサイトや、節約や電力料金に詳しいYou Tube専門チャンネルを見ることで、より詳しい情報や実際の評価を知ることができます。
特に、ここ最近数ヶ月以内にアップされた人気動画を見れば、いま電力料金が安い電力会社を何社か見つけることができるでしょう。

３．電力会社のサイトで料金シミュレーションをする

各電力会社の公式サイトでは、料金シミュレーションツールを提供しています。
１、２で乗り換え先候補を何社かみつけたら、各電力会社の公式サイトへ行き、料金シミュレーションをしてみましょう。
先月の検針票で現在の使用量や契約内容を入力することで、新たな電力会社に切り替えた場合、月々の料金がどれくらいお得になるかを確認できます。

４．電力料金の安いプランを選ぶ

電力会社によっては、時間帯別の料金プランや、特定の条件下での割引プランなど、さまざまな料金プランが用意されています。
例えば、契約者が単身者なのかファミリーなのかによっても、お得になるプランが違いますし、夜間に多く電力を使う人は割安になるプランもあります。
あなたの電力の使用状況に合わせて、最もお得なプランを選びましょう。

電力会社の切り替え手順

※旧電力会社との契約解除について

旧電力会社との契約については、多くの場合、新しい電力会社が代わりに手続きを行ってくれるので、特に手間はかかりません。

その５．照明はLEDに変える

家庭の電気代の中で意外と大きな割合を占めるのが照明費用です。しかし使用する電球の種類によって消費電力や寿命が大きく異なります。
特に、古いタイプの白熱電球や蛍光灯と比べて、LED電球は消費電力が少なく長寿命という特徴があります。
そのため、家の照明をLEDに切り替えることで、電気料金の大幅に節約できるほか、電球の交換回数や交換にかかるコストの削減も期待できます。

節約効果

1. 電気料金の節約
LED電球は白熱電球や蛍光灯と比べて、同じ明るさを得るための消費電力が大幅に少ないです。例えば、60Wの白熱電球と同じ明るさを持つLED電球は、約8W程度の消費電力で済みます。
これにより、電気料金を大幅に節約することが可能です。

2. 電球の交換回数の削減
LED電球の寿命は一般的に20,000時間以上と言われています。一方、白熱電球は約1,000時間、蛍光灯は約6,000～10,000時間程度です。つまり、LED照明に交換すれば頻繁に電球を交換する必要がなく、その結果、電球の購入コストや交換の手間といったランニングコストも削減できます。

3. 発熱の少なさ

LED電球は発熱が少ないため、夏場の冷房費用の節約にも繋がります。
白熱電球は熱を持ちやすいので、冷房を使用している部屋での使用はエアコンの効率を低下させる可能性があります。

年間の節約額

１．シーリングライトを丸型蛍光灯からLEDに変更した場合

リビングやダイニング、寝室、書斎に使うシーリングライトを丸型蛍光灯からLEDに変更した場合の年間の電気代の節約額を計算します。

まず、年間の消費電力の差を計算します。

1. 32形+40形の消費電力: 68W
2. LEDの消費電力: 38W

消費電力の差: 68W – 38W = 30W

1日の消費電力の差: 30W × 8時間 = 240Wh = 0.24kWh

年間の消費電力の差: 0.24kWh × 365日 = 87.6kWh

次に、電気料金が1kWhあたり27円と仮定して、年間の節約金額を計算します。

年間の節約金額: 87.6kWh × 27円/kWh = 2,365円

これが1個の照明についての節約金額です。次に、1個から4個までの照明についての節約金額を計算します。

シーリングライトの個数別年間の電気代節約料金

1. 1個: 2,365円
2. 2個: 2,365円 × 2 = 4,730円
3. 3個: 2,365円 × 3 = 7,095円
4. 4個: 2,365円 × 4 = 9,460円

照明数	年間の節約金額
1個	2,365円
2個	4,730円
3個	7,095円
4個	9,460円

したがって、シーリングライトを蛍光灯丸形 32形+40形からLED変更することで、1個の照明について年間で約2,365円、4個の照明については年間で約9,460円の節約が期待できます。

２．電球を白熱電球からLED電球に変更した場合の年間の節約額

同様に、洗面所、お風呂場、トイレ、玄関、ダイニングキッチン、リビング、外灯などの照明に使う電球を白熱電球からLED電球に変更した場合の年間の電気代の節約額を計算します。

1日8時間使用したとして、電気料金が1kWhあたり27円と仮定すると、年間の節約金額は以下の通りです。

電球数	60W白熱電球→6.9W LED電球 (年間節約)	40W白熱電球→4.4W LED電球 (年間節約)
1個	4,186円	2,807円
2個	8,372円	5,614円
3個	12,558円	8,421円
4個	16,744円	11,228円
5個	20,930円	14,035円
6個	25,116円	16,842円
7個	29,302円	19,649円
8個	33,488円	22,456円
9個	37,674円	25,263円
10個	41,860円	28,070円

従って、家の照明全体を白熱電球からLED電球に変更することで、年間数千円〜数万円の節約が期待できます。
特に家の中に多くの照明がある場合や、照明を長時間使用する家庭では、その節約効果はさらに大きくなります。

まとめ

照明の電球をLEDに変更することは、家計の節約に大きく寄与します。
白熱電球や蛍光灯と比べ、LED電球は消費電力が大幅に少なく、寿命も長いため、電気料金の節約だけでなく、電球の交換コストや手間も削減されます。

初期投資は必要ですが、長期的に見るとその投資は十分に回収でき、長期的に見ると大きな節約効果が期待できるので、早めの切り替えをおすすめします。

その６．スマホは格安SIMに変える

スマートフォンは現代生活に欠かせないツールですが、大手キャリアのプランを利用していると、その料金は高額になりがちです。一方で、格安スマホ（MVNO）のプランを利用することで、スマホの通信費を大幅に節約することが可能です。

格安スマホのプランは、大手キャリアのプランと比較して月額料金が安いだけでなく、必要なデータ通信量に応じてプランを選べるため、自分の利用状況に合わせてコストを抑えることができます。

格安SIMライトユーザー向け料金プラン比較（2023年8月末時点）

音声通話SIM

キャリア	プラン名	データ容量	月額料金（年間料金）	通話料	データ量超過後の通信速度	特典
日本通信	合理的シンプル290プラン	1GB	290円（3,480円）	30秒/11円	低速モード（最大128kbps）	なし
日本通信	合理的シンプル290プラン	2GB	510円（6,120円）	30秒/11円	低速モード（最大128kbps）	なし
日本通信	合理的シンプル290プラン	3GB	730円（8,760円）	30秒/11円	低速モード（最大128kbps）	なし
日本通信	合理的シンプル290プラン	4GB	950円（11,400円）	30秒/11円	低速モード（最大128kbps）	なし
日本通信	合理的みんなのプラン	10GB	1,390円（16,680円）	30秒/11円	低速モード（最大128kbps）	なし
nuroモバイル	音声通話SIM 3GB	3GB	792円（9,504円）	30秒/11円（NUROモバイルでんわ利用時）	低速モード（最大200kbps）	なし
nuroモバイル	音声通話SIM 5GB	5GB	990円（11,880円）	30秒/11円（NUROモバイルでんわ利用時）	低速モード（最大200kbps）	バリューデータフリー（LINEの通信料が無料）、Gigaプラス（3ヶ月毎に3GB付与）
IIJmio	2ギガプラン	2GB	850円（10,200円）	30秒/11円	低速モード（最大300kbps） ※低速時に3日で366MB以上利用すると50kbps以下に制限	なし
IIJmio	5ギガプラン	5GB	990円（11,880円）	30秒/11円	低速モード（最大300kbps） ※低速時に3日で366MB以上利用すると50kbps以下に制限	なし
LINEMO	LINEMO ミニプラン	3GB	990円（11,880円）	30秒/22円	低速モード（最大300kbps）	LINEギガフリー（LINEの通信料が無料）
楽天モバイル	最強プラン	3GB	1,078円（12,936円）	30秒/22円（Rakuten Linkアプリを利用すると国内通話無料）	低速モード（最大1Mbps）	なし

ここに挙げている格安の音声通話SIMはどれも最安値近いので、どれを選んでも年間の節約額はそれほど変わらないですが、スマホ通信費を年間1万円以下に抑えようとするば、日本通信合理的シンプル290プランがおすすめです。
ほとんど外で使わないなら、1GBの290円（年3,480円）が一番スマホ通信費が安く済みますし、少し使う程度なら、 3GBで、月730円（年8,760円）に抑えられます。

国内通話を無料で使いたいなら楽天モバイル最強プランの3GB、1078円の一択となります。
お仕事やプライベートで電話するという方（LINE電話などの無料通話アプリ以外に普通の電話を使う方）は、楽天モバイルの国内通話無料はお得です。

そこそこのギガを使いたくて無料通話もついてるプランなら日本通信の合理的みんなのプラン10GBの月1390円（年16,680円）がいいでしょう。

年間の節約額

例えば、大手キャリアのプランが月額5,000円であるのに対し、格安スマホのプランが月額2,000円だとすると、年間で3万6千円の節約が可能となります。
さらに、月額千円以下に抑えられれば、年間4万8千円の節約になります。

プラン	月額	年間費用	年間節約額※
大手キャリア	5,000円	60,000円	0円
格安SIM（月2000円プラン）	2,000円	24,000円	36,000円
格安SIM（月1000円プラン）	1,000円	12,000円	48,000円

ただし、格安スマホに切り替える際は、ネットワークのカバー範囲や通信速度、サポート体制などを確認することが重要です。また、端末代が別途必要な場合もあるため、そのコストも考慮に入れましょう。

その７．テレビを持たない

テレビは情報収集やエンターテイメントの一つとして多くの家庭で利用されていますが、テレビを持たないことも有効節約術の一つです。

テレビを持つことで発生するコストは、テレビ本体の価格＋毎月のNHK受信料です。
テレビを持たないことでこれらを節約することができます。

NHKの受信料

契約種別	支払区分	12か月前払額
衛星契約	口座・クレジット	24,185円
	継続振込等	24,740円
地上契約	口座・クレジット	13,650円
	継続振込等	14,205円

また、テレビを見る時間を他の有意義な活動に充てることで、間接的に節約につながることもあります。例えば、副業や自己投資の時間に使うことで、収入を増やすことも可能です。

テレビがなくてもインターネットが普及した現代では、スマートフォンやパソコンを使ってニュースサイトを見る、無料の動画配信サービスを利用するなど、テレビ以外の情報源も豊富にあります。

年間の節約額

年間の節約額は、テレビの使用状況や契約しているサービスによりますが、テレビ代金が15万円で8年使うと仮定し、NHKの受信料は地上契約と仮定して計算してみます。

1. テレビの価格: 15万円（8年で買い替えると仮定。年間1万8750円のコストとなります）
2. NHK受信料: 年間約1万3650円（2023年時点の1世帯あたりの受信料。地域により異なる場合があります）

これらを合計すると、テレビの年間の維持費は約3万2400円となります。
したがって、テレビを持たないことで、年間約3万2400円の節約が可能となります。ただし、これは一例であり、具体的な節約額は各人の状況によります。

年間費用	5万円のテレビ	10万円のテレビ	15万円のテレビ	20万円のテレビ
地上契約	年間1万9900円	年間26150円	年間3万2400円	年間3万8650円
衛生契約	年間3万435円	年間3万6685円	年間4万2935円	年間4万9185円
チューナーレステレビ 受信料契約なし	年間6250円	年間1万2500円	年間1万8750円	年間2万5000円

また、全くテレビを持たいないというのではなく、普通のテレビから5万円のチューナーレスに買い替えれば、年間6250円の支出で済みます。

今見ているテレビ番組で本当に毎週見る必要にあるテレビ番組ありますか？　
とくに、いつもテレビを楽しみに見ているというのでなければ、チューナーレステレビへの買い替えを検討してみましょう。

↓おすすめのチューナーレステレビの記事はこちら

その８．サブスクを絞る

サブスクとはサブスクリプションサービスの略で、毎月一定の料金を支払うことで、特定のサービスを何度でも利用できるサービスです。
アマゾンプライムビデオやNetflixやSpotifyなどはこの例で、一定の料金を払うことで、映画や音楽などのコンテンツを無制限に楽しむことができます。

これらのサブスクは便利で楽しい一方で、複数のサービスに加入していると、その費用が意外と高額になることがあります。

例えば、映画配信サービス、音楽配信サービス、電子書籍サービスにそれぞれ月1,000円で加入していると、年間で36,000円の出費となります。

そこで、これらのサブスクを1〜2つに絞ることで、この出費を抑えることができます。

サブスクの絞り方

以下はサブスクを絞り込むための簡単なステップです。

以上ようなステップを踏めば、複数のサブスクを解約することができるでしょう。

年間の節約額

以下、サブスク一個あたり月額1000円と仮定して、サブスクを何個利用すると、年間いくら位の費用が発生するのかを、簡単に表にしてまとめてみました。

サブスク	年間費用
1個	1万2千円
2個	2万4千円
3個	3万6千円
5個	6万円

例えば、5個のサービスを利用していた人が、1個に絞ることで、年間4万8000円の節約が可能です。

その９．年会費のかかるクレジットカードを解約する

クレジットカードは現代の生活に欠かせない便利なツールとして、多くの人に使われています。特にキャッシュレスの社会が進む中で、複数枚のクレジットカードを持つ人も少なくありません。

しかし、クレジットカードの中には年会費が発生するものも多く存在します。
一度手持ちのクレジットカード全部集めて、合計で年会費がいくらかかっているのか調べてみましょう。
複数クレジットカードを持っている人は、意外に年間多くの金額を支払っている事に気づくと思います。

そこで、クレジットカードの年会費を無料にする方法を紹介します。

クレジットカードの年会費を無料にする方法

１．年会費がかかるカードを解約し、年会費が無料のカードに切り替える

年会費が不要なクレジットカードに変更することで、年間費を無料にできます。現在多数の年会費無料のカードが存在するので、自分の利用スタイルや求めるサービスに合わせて選ぶと良いでしょう。

すでに年会費が無料のカードを持っている場合には、それをメインのカードに切り替えて、年会費のかかるクレジットカードはすべて解約しましょう。
まだ年会費が無料のカードを持っていない場合には、まずは、年会費が無料のカードに申し込んで、カードが手元に届いてから、年会費がかかるカードを解約するようにしましょう。

２．年会費無料の一般カードへダウングレードする

プレミアムカードやゴールドカードは特典が豊富ですが、それと同時に年会費も高額になりがちです。これらの特典を十分に活用していない場合、年会費が無料の一般カードへのダウングレードすると無駄な年会費を払わなくて済みます。

３．条件達成で年会費が永年無料になるカードに切り替える

一部のクレジットカードでは、特定の利用条件を満たすことで翌年以降の年会費が免除されるものがあります。この場合、一度条件を達成すれば、サービスはそのままで年会費をずっと無料にすることができます。
例えば、三井住友カード ゴールド(NL) は、1度だけ年間100万円クレジットカードを使うと、年会費が翌年以降永年無料になります。
もし条件を達成することが可能であれば、条件達成で年会費が永年無料になるカードに申し込んでみましょう。

年間の節約額

以下は、年会費かかるクレジットカードを解約した場合の節約額の例です。1年、5年、10年ごとの節約額を計算しています。

年会費の合計金額	5年間での節約額	10年間での節約額
5,000円	25,000円	50,000円
10,000円	50,000円	100,000円
20,000円	100,000円	200,000円
30,000円	150,000円	300,000円
50,000円	250,000円	500,000円

まとめ

クレジットカードの年会費は、長期的な視点で考えると、人によってはその節約額は驚くほどの金額になることがあります。 年会費は解約しない限り、毎年払い続けることになるので、年会費がかかる不要なクレジットカードは早めに解約しましょう。

↓年会費無料のおすすめゴールドカード

その１０．衣類にお金をかけない

洋服は、日常生活において必要不可欠なものですが、洋服にお金をかけすぎることは、家計に大きな負担をかける可能性があります。
そこで、年間の洋服代を賢く節約する方法を５つ紹介します。

年間の洋服代を賢く節約する方法

１．ベーシックアイテムは安いお店で購入する

ベーシックアイテムは、コーディネートの基本となるアイテムです。例えば、白いTシャツや黒いパンツなどです。これらのベーシックアイテムは、ユニクロやGUなどの安いお店で購入することで、洋服代を節約することができます。

２．おしゃれな服はメルカリなどで古着を購入する

おしゃれな服は新品で買うとお値段が高くなりがちです。
そこで、おしゃれな服を買いたいときは、メルカリなどのフリマアプリを利用することで、古着を安価で購入することができます。
また、自分がもう着なくなった洋服をメルカリに出品することで、洋服代の一部を回収することもできます。

３．ベーシックなデザインの洋服を長く着る

流行の服は、使用期限が短いので、ベーシックなデザインの服を長く着ましょう。これにより、頻繁に新しい洋服を購入する必要がなくなり、洋服代を節約することができます。

４．シーズン終わりのセールで来年分の洋服をまとめて買う

新しい洋服が必要な場合、シーズン終わりのセールで来年分の洋服をまとめて買うことで、大幅な割引を受けることができます。
このときに、流行に左右されないシンプルな洋服を買うようにしましょう。そうすれば来年以降も長く着れるのでおすすめです。
ただ、いくらセールで安いからといって普段着ない不要な洋服まで買うと無駄遣いになってしまうので注意しましょう。

５．株主優待を利用する

しまむら、ハニーズ、ライトオン、タカキュー、AOKI、青山商事など、一部のアパレル企業は、株主優待として割引券を提供しています。
上記の会社の店舗を定期的に利用して洋服を買うという人は、これらの企業の株を持っていれば、株主優待を利用して洋服を安く購入することができます。

↓アパレルチェーンの株主優待はこちら

その１１．酒・タバコをやめる

お酒やタバコは、健康にも影響を及ぼすだけでなく、経済的な負担も大きいです。

これらをやめることで、健康を改善すると同時に、大きな節約にもつながります。

年間の節約額

1. タバコ: 1箱500円で1日1箱吸うとすると、年間で約14万6000円の出費となります。
2. お酒: 月3000円使うとすると、年間で約3万6500円の出費となります。　

たばこ

1日1本	1日5本	1日10本	1日20本（1箱）
年間7300円	年間3万6500円	年間7万3000円	年間14万6000円

酒

月3000円	月5000円	月1万円	月2万円
年間3万6千円	年間6万円	年間12万円	年間24万円

その１２．競馬やパチンコなどのギャンブルはやめる

ギャンブルは一時的な楽しみやスリルを提供しますが、経済的な負担が大きいだけでなく、依存症になるリスクもあります。

競馬やパチンコなどのギャンブルをやめることで、大きな節約につながります。

以下、年間の節約金額を計算して見たので参考にしてください。

年間の節約額

ギャンブルの出費は人によりますが、例えば、毎週日曜日に競馬に行き（競馬は毎週末開催される）、1回あたり5,000円を使うとします。

その場合、5,000円×4回で毎月2万円、年間24万円の出費になります。

仮に、その金額を全額貯蓄に回した場合には年間で約24万円の節約が可能です。
もしこれが、毎週競馬に行き、1回あたり1万円使う人の場合には、これを全額貯蓄に回せばなんと年間48万円もの節約になります。

	月1回	月2回	毎週
1回2000円	年間2万4000円	年間4万8000円	年間9万6千円
1回5000円	年間6万円	年間12万円	年間24万円
1回1万円	年間12万円	年間24万円	年間48万円

ただし、ギャンブルを完全にやめるのが難しい場合もあります。その場合は、年間の上限額や行く回数をあらかじめ決めて、それを厳守することが重要です。

また、ギャンブルに頼らない新たな趣味を見つけることもおすすめです。

その１３．スマホの課金ゲームはやらない

スマホのゲームは手軽に楽しむことができますが、課金要素が含まれているゲームは、気づかぬうちに大きな出費となることがあります。
特に、ガチャやアイテム購入などで課金を繰り返すと、その額は月数千円から数万円にも上ります。

年間の節約額

例えば、月に5,000円課金しているとすると、年間で6万円の出費となります。これをやめることで、その分を節約することができます。

月2000円	月5000円	月1万円	月3万円
年間2万4000円	年間6万円	年間12万円	年間36万円

ゲームを楽しむことは悪くありませんが、課金によってお金を大量に使ってしまうのは問題です。
実際、課金ゲームに夢中になり、何百万円、数千万円とお金を使ってしまう人もいるようです。
そうなると、もう貯蓄どころではなくなってしまいます。
節約で貯蓄を目指すなら、なるべく課金ゲームには近づかないほうがいいでしょう。

その１４．外食は控え自炊する　

外食は便利で美味しいですが、自炊に比べてコストが高くなりがちです。
特に、毎日のランチや頻繁なディナーで外食を利用していると、その出費はかなり大きなものになります。

そこで、外食を控えて自炊に切り替えると年間いくら位の節約になるかをざっくりと計算してみます。

年間の節約額

例えば、ランチに1,000円、ディナーに2,000円使っているとすると、1日あたり3,000円、1ヶ月で約90,000円、1年でなんと約1,095,000円の食費となります。

一方、自炊をすると、食材費は1日あたり約500円〜1,000円程度で済むことが多いです。これを1ヶ月（30日）とすると、15,000円〜30,000円、1年で182,500円〜365,000円となります。

つまり、外食を控えて自炊をすることで、年間で365,000円〜912,500円の節約が可能となります。

自炊と外食の費用

日数	自炊(1日500円)	自炊(1日1000円)	外食(1日2000円)	外食(1日3000円)
1ヶ月	15,000円	30,000円	60,000円	90,000円
1年	182,500円	365,000円	730,000円	1,095,000円

外食から自炊に切り替えたときの節約額

日数	節約額 (自炊500円時)	節約額 (自炊1000円時)
1ヶ月	45,000円 – 75,000円	30,000円 – 60,000円
1年	547,500円 – 912,500円	365,000円 – 730,000円

ただし、自炊には時間と労力が必要です。忙しい日や疲れている日には、手軽な外食も必要です。そのため、無理に全ての食事を自炊にするのではなく、週に何回かは自炊をする、といった具体的な目標を設定すると良いでしょう。
また、一度にたくさん料理を作って冷凍保存するなど、効率的な自炊の方法も活用しましょう。

外食を安くする方法

どうしても外食をしたい場合には、外食は、株主優待でするという手もあります。

株主優待を利用することで、外食のコストを抑えることが可能です。
例えば、多くの外食チェーンは、一定数以上の株を保有している株主に対して、優待券や割引券を提供しています。

これらの優待を利用すれば、定価で食事をするよりも大幅に安く、または無料で食事を楽しむことができます。
ただし、株を購入する際のコストや、株価の変動リスクも考慮する必要があります。

↓外食チェーンの優待株の記事はこちら

その１５．飲み会に行かない

飲み会はコミュニケーションの一部として大切なものですが、頻繁な飲み会の参加は出費を膨らませます。

そこで、以下に、飲み会の参加頻度による年間の出費をまとめました。

年間の節約額

例えば、飲み会一回あたり5,000円使い、月に一回参加するとすると、年間6万円の出費となります。
これが週に一回になると、月額2万円、年間ではなんと24万円の出費となります。

回数	出費
月1回参加	年間6万円
月2回参加	年間12万円
月3回参加	年間18万円
月4回参加	年間24万円

節約で年間100万円の貯蓄を達成するためには、飲み会に行く頻度を減らしていくことが重要になります。

もし、飲み会が多い職場環境に多くのストレスを感じる場合、飲み会の少ない職場へ転職することも選択肢の一つです。

お給料が多少多くても、飲み会が頻繁に開催される職場だとお金が貯まりにくい傾向にありますので、就職や転職の際には注意しましょう。

その１６．夜のお店に行かない

夜のお店、例えばキャバクラや風俗店などは、高額な出費となることが多いです。

例えば、1回の利用で10,000円とし、月に1回利用するとすると、年間で120,000円の出費となります。

さらに、夜の店に頻繁に通うとすると、その費用は年間で数十万円から数百万円にも上ります。
軽い気持ちで夜の店に行くと、次第に精神的な依存を生み出し、あれよあれよとお金を使ってしまい貯金が底をついてしまうという可能性もありますので、その点も注意が必要です。

年間の節約額

この節約術による年間の節約額は、各人の夜のお店への出費によりますが、例えば下記の例のように月に2回行った場合、これをやめることで年間約24万円の節約が可能となります。

	月1回	月2回	月4回
1回1万円	年間12万円	年間24万円	年間48万円
1回2万円	年間24万円	年間48万円	年間96万円
1回3万円	年間36万円	年間96万円	年間144万円

上記の表を見ていただければわかると思いますが、継続的に利用すると支出がかなり大きくなります。
そのため、節約で年間100万円貯めたい場合には、夜のお店への出費することは極力控えましょう。

その１７．リモートワークの仕事を選ぶ

リモートワーク（在宅ワーク、テレワーク）とは、 インターネットや電話などの通信手段を使って、自宅やカフェ、コワーキングスペースなど、オフィス以外の場所で仕事をすることを指します。

以前はリモートワークの仕事は限られていましたが、2020年から世界的に流行した新型コロナウイルスの影響で多くの企業がリモートワークを取り入れたので、リモートワークメインの仕事を探すことが容易になりました。
また、新たにリモートワークの職を探す場合だけでなく、現在の仕事を同じ会社で続けながら、毎日の出社からリモートワークメインのワークスタイルに切り替えることでも、大きな節約の効果が期待できます。
以下は、リモートワークを選ぶことで得られる節約効果です。

１．家賃の安いところに住んで住居費を削減できる

リモートワークメインに切り替えることで、出社する回数が大幅に減るので、あえて会社から近い都心の高い家賃のエリアに住む必要がなくなります。
もし完全リモートワークであれば、地方の家賃の安いエリアに移住することもできますし、週数回の出社スタイルであれば、都心ではなく、郊外の家賃の安いエリアに住むことができます。
これにより、住居費を大幅に節約することができます。

２．外出が減るので、外食代、飲み代、衣類代を削減できる

リモートワークをすることで、外出の機会が減ります。これにより、外食代や飲み代、衣類代など、外出に関連した出費を節約することができます。

３．自然と自炊に切り替えられるので食費を節約できる

外出の機会が減ることで、自然と自宅での食事が増えます。これにより、外食に比べてコストが低い自炊に切り替えることができ、食費を節約することができます。

４．スマホを格安SIMのライトプランに切り替えて通信費を削減できる

リモートワークをすることで、自宅のwifiをメインで使うことができます。これにより、スマホのデータ通信量が減り、格安SIMのライトプランで十分になります。
これにより、通信費を大幅に節約することができます。

まとめ

リモートワークを選ぶことで、家賃、外食代、飲み代、衣類代、スマホ代など、様々な出費を節約することができます。
特に、効果の大きいのは住居費の削減効果で、リモートワークメインに切り替えて、いまより住居費が安いエリアに引っ越しできれば年間100万円の貯蓄に大きく近づきます。

もし今の職場でリモートワークが可能なら、毎日の出社からリモートワークメインのワークスタイルに切り替えましょう。
そして、新たに就職する場合や転職を考えているなら、リモートワークが可能な仕事を積極的に探してみましょう。

その１８．フードデリバリーを日常的に利用しない

フードデリバリーサービスは非常に便利ですが、その利便性には高いコストが伴います。レストランの料理をそのまま家で楽しむことができますが、その代わりに料理の価格に加えて、配達手数料やサービス料が加算されますので割高になります。

年間の節約額

例えば、1回の注文で3,000円（料理2,000円＋配達手数料1,000円）とし、週に1回利用するとすると、月12,000円、年間で14万4,000円の出費となります。

これに対して、自炊をすると、食材費は1日あたり約500円〜1,000円程度で済むことが多いです。これを週に1回（4回/月）とすると、月2,000円〜4,000円、1年で24,000円〜48,000円となります。

つまり、フードデリバリーを利用する代わりに自炊をすることで、年間で約96,000円〜120,000円の節約が可能となります。

	月1回	月2回	月4回
1回2000円	年間2万4000円	年間4万8000円	年間9万6千円
1回3000円	年間3万6000円	年間7万2000円	年間14万4000円
1回5000円	年間6万円	年間12万円	年間24万円

まとめ

フードデリバリーには、そこまで大きなお金のかかるイメージはありませんが、1回3000円で、毎週1回利用しただけで、年間14万4000円もの支出になります。
そのため、節約で年間100万円の貯蓄を目指すには、日常的には利用しないのが良いでしょう。

ただし、忙しい日や疲れている日には、手軽なフードデリバリーを利用したくなるときがあるでしょう。
そんなときは、月に一回利用するなど、回数を限って利用すると良いでしょう。

その１９．ふるさと納税で米や肉・日用品を選ぶ

ふるさと納税とは、自分が納税したい地方自治体に税金を寄付することで、そのお礼としてその地方自治体から特産品などの返礼品を受け取れる制度です。

ふるさと納税の仕組み

寄付した金額は、2000円の自己負担を除いて、翌年の所得税・住民税から控除されるので、実質2000円負担するだけで返礼品がもらえるオトクな制度になります。

例えば、10000円をふるさと納税で地方自治体に寄付したとします（具体的には、楽天市場などのふるさと納税返礼品の取り扱いサイトで寄付したい地方自治体が出品している日用品や食料品など10000円の商品を買います）。
そうすると、翌年の所得税・住民税が、自己負担の2000円を除いて8000円控除されて、10000円のふるさと納税返礼品が翌年届くという仕組みです。

寄付により税金が控除されるだけなので、支払う税金の総額が安くなることはありませんが、自己負担額2,000円で返礼品をもらえるので、返礼品の実際の価値が2,000円を超えれば得をする計算になります。

※自己負担の2000円はふるさと納税の手数料みたいなものなので、2000円以上の寄付であれば、必ず負担する必要があります。

寄附で控除される額には上限がある

ふるさと納税では、自己負担2,000円を除いた寄付金額が翌年支払う所得税・住民税から控除されます。
ただし、この控除額には個人の所得や家族構成、その他の控除をどれだけ使っているかによって上限があります。

たとえば、年収500万円の単身者や共働き（配偶者の給与収入が201万円を超える場合）の控除上限は61,000円です。
これは、最大61,000円分の寄付を行うことができ、最大で59,000円の所得税・住民税が控除されるので、実質的には自己負担2,000円で61,000円分の返礼品を受け取ることができるというを意味します。

控除上限額の決定要因
ふるさと納税による寄付で、翌年支払う所得税・住民税が控除される額には、本人の年収の他に、家族構成、その他の控除をどれだけ使っているかが関係してきます。

• 所得（年収）: 年収が高いほど、控除上限額も高くなります。
• 家族構成: 配偶者や子どもなどの扶養家族の有無が控除額に影響します。
• その他の控除: 住宅ローン控除や医療費控除など、他の控除の適用も総控除額に影響します。

控除上限額の確認ツール

具体的な控除額の上限は、下記のようなふるさと納税専門サイトで、所得や家族構成などを入力して確認できます。

かんたんシミュレーター（2023年分）楽天市場

詳細版シミュレーター（2023年分）楽天市場

節約効果の高い返礼品の選び方

ふるさと納税は、返礼品の選び方次第で、節約効果が異なります。
そこで、節約効果の高い返礼品を選ぶための2つのポイントを解説します。

１．還元率の高い商品を選ぶ

還元率とは、ふるさと納税において、寄付金額に対する返礼品の市場価値の割合を指します。

還元率は返礼品の市場価格を寄附金額で割ったものに100を掛けたもので、以下のように計算されます。

例えば、10,000円寄付することで市場価格で7,000円相当の商品を受け取ることができれば、還元率は70%となります。
反対に、市場価格で3000円相当の商品しか受け取れなければ、還元率は30％となります。

還元率が高いほど、寄付に対して価値の高い返礼品を受け取ることができるため、実質的な「得」が大きくなります。
そのため、なるべく還元率の高い返礼品を選択することが節約にとって重要となります。

２．食料品や日用品を買う

いくら還元率が高くお得だとっても、返礼品でいつも買わない贅沢品やほとんどい使わない不要なものなどをもらっていては、節約にはなりません。

そこで、普段お金を払って買っている肉、米などの食品やトイレットペーパーなどの日用品を返礼品としてもらうと、食費と日用品の費用が返礼品の分がからなくなるので、節約できます。

年間の節約額

ふるさと納税での年間の節約額は、ふるさと納税による寄付で税金が控除される金額によって変わります。
そして、年間の控除額は、その人の所得や家族構成によって決まっています。

控除上限を超えて寄付しても、税金の控除が受けられず、返礼品を受け取っても損をしてしまうので、控除金額内で、返礼品を購入する必要があります。

それでは、どれくらいの年収と家族構成で、いくらまで控除されるのか、早見表で確認してみましょう。

控除上限額の早見表

本人の給与収入	家族構成
	独身又は共働き※1	夫婦（妻が専業主婦）※2	共働き＋子1人（高校生※3）	共働き＋子1人（大学生※4）	夫婦＋子1人（高校生）	共働き＋子2人（大学生と高校生）	夫婦＋子2人（大学生と高校生）
300万円	28,000	19,000	19,000	15,000	11,000	7,000	–
400万円	42,000	33,000	33,000	29,000	25,000	21,000	12,000
500万円	61,000	49,000	49,000	44,000	40,000	36,000	28,000
600万円	77,000	69,000	69,000	66,000	60,000	57,000	43,000
800万円	129,000	120,000	120,000	116,000	110,000	107,000	85,000
1000万円	180,000	171,000	166,000	163,000	157,000	153,000	144,000
1200万円	247,000	247,000	232,000	229,000	229,000	219,000	206,000
1500万円	395,000	395,000	377,000	373,000	377,000	361,000	361,000

※1「共働き」は、ふるさと納税を行う方本人が配偶者（特別）控除の適用を受けていないケースを指します。（配偶者の給与収入が201万円超の場合）

※2「夫婦」は、ふるさと納税を行う方の配偶者に収入がないケースを指します。

※3「高校生」は「16歳から18歳の扶養親族」を、「大学生」は「19歳から22歳の特定扶養親族」を指します。

※4中学生以下の子供は（控除額に影響がないため）、計算に入れる必要はありません。
例えば、「夫婦子1人（小学生）」は、「夫婦」と同額になります。また、「夫婦子2人（高校生と中学生）」は、「夫婦子1人（高校生）」と同額になります。

年収400万円の場合でも、年間3万円前後の控除が受けられ、その分お返礼品が2000円の自己負担のみでもらえるので、日用品や食料品を買えば十分節約になります。

年収800万円以上だと、年間約10万円以上の控除が受けられるので、返礼品だけで、年間かかる日用品や食費を大幅に節約することができます。

逆に、無職や専業主婦、住民税非課税世帯（単身の会社員で年収105万以下、会社員・専業主婦・子ども1人の3人世帯で年収205万円以下）の人など、税金を払っていないか、ほとんど払っていない場合は、そもそも控除される税金がないため、ふるさと納税を利用すると損をしてしまうので注意しましょう。

また、早見表では、その他の控除が考慮されていないので、医療費控除などの、その他の控除を使っている場合、この表の各金額から控除額が減らされることになります。
したがって、実際の控除上限額を知るには、専門サイトで具体的な情報を入力してシミュレーションすることをお勧めします。
たとえば、楽天市場の「詳細版シミュレーター（2023年分）」などが具体的な控除上限を知ることができます。

まとめ

ふるさと納税は、地方自治体に寄付することで返礼品を受け取り、寄付額から2,000円の自己負担を差し引いた金額が税控除される制度です。
この仕組みを利用することで、実際の支出を減らし節約に繋がります。

ふるさと納税による節約のポイントは、還元率の高い商品を選ぶことと、日用品や食料品のような実用的な返礼品を選ぶことです。

還元率は寄付額に対する返礼品の市場価格の比率を表し、高い還元率の商品を選ぶことで、寄付した額に見合った価値のある返礼品を得ることができます。
たとえば、10,000円の寄付で市場価格が7,000円相当の返礼品を受け取る場合、還元率は70%になり、寄付金額に対して相応の価値を実現できます。

また、節約をさらに進めるためには、日常で必要な日用品や食料品のような実用的な返礼品を選ぶことが重要です。
普段から必要とする米、肉、トイレットペーパーなどを返礼品として選べば、通常の生活費を削減し、家計の節約に直結します。

このように、還元率の高い商品と実用的な返礼品の選択により、ふるさと納税は効果的な節約手段となります。
ただし、年収や家族構成により控除上限が異なるため、具体的な控除額の上限（ふるさと納税の返礼品を買える金額の上限）は専門サイトでシミュレーションしてみましょう。

その２０．日用品(洗剤、テッシュなど)はネットセールでまとめ買いする

洗剤、トイレットペーパーやティッシュペーパーなどの日用品は、私たちの日常生活に欠かせないアイテムです。
これらの日用品は一つ一つは数百円でも、消耗品で常に補充する必要があるので、年間の費用は馬鹿になりません。
例えば、月数千円の日用品の出費でも年間では数万円の出費となり、しかも、日用品の出費は私達が生きている限り発生し続けるので、何十年単位で考えると100万円以上の費用が発生します。

このような長期的な視点からみると、日用品を毎回少しでも安く買うことができれば、人生トータルで大きな節約となり、その分のお金を貯蓄に回すことができます。

それでは、具体的に、日用品を通常より安く購入する4つの方法を紹介します。

日用品を安く買う方法

１．アマゾンプライムデーセールでまとめ買いする

アマゾンが定期的に開催する「プライムデーセール」は、プライム会員向けに多くの商品が大幅に割引される期間です。このセールを利用して日用品をまとめて購入することで、1個あたりの単価を大きく抑えることができます。
また、まとめて購入することで、店舗やネットショップで日用品がなくなる度に購入する手間も省けるので、時間と手間の大幅な節約にもなります。

例えば、洗剤（食洗機、台所、風呂など）、トイレットペーパー、ティッシュペーパー、お米、パスタの麺などは日持ちがするので、半年分まとめて購入すると、その分の出費は一度にかかりますが、その後の半年間はこれらの商品を購入する手間がなくなります。

プライムデーセールは2日間しかないので、セールが始まる前に購入リストを作っておきましょう。
そうすると買い漏らしなく購入する事ができます。

また、セールで購入したものリストを作っておき、商品名、購入数、購入価格、購入単価などを記録しおくと、次回のセールのときに参考になります。

↓アマゾンプライムデーで人気の日用品10選

２．アマゾン定期便を利用する

「アマゾン定期便」は、定期的に必要な商品を自動で届けてもらえるサービスです。このサービスを利用すると、商品が5％〜15％割引されるため、日用品を通常価格より安く購入することができます。

３．楽天お買い物マラソンを利用する

楽天市場で定期的に開催される「お買い物マラソン」は、特定の店舗や商品がポイントアップされるキャンペーンです。このキャンペーンを利用して日用品を購入することで、実質的な割引を受けることができます。

年間の節約額

年間に日用品をいくら節約すると年間どれくらいのお金を貯めることができるのかを、家族構成別に計算してみました。

家族構成	年間の出費額 (月額)	5%の節約額	10%の節約額	20%の節約額
1人暮らし	60,000円 (5,000円)	3,000円	6,000円	12,000円
2人暮らし	96,000円 (8,000円)	4,800円	9,600円	19,200円
3人暮らし	120,000円 (10,000円)	6,000円	12,000円	24,000円
4人暮らし	144,000円 (12,000円)	7,200円	14,400円	28,800円

まとめ

節約額自体は、一見すると他の節約術に比べて大きい額ではありませんが、日用品の費用は一生涯かかり続けることを考えると、早いうちから節約に取り組むことで、人生トータルで大きな節約効果があります。

そして、アマゾンプライムセールなどを利用して日用品を安くまとめ買いをすれば、日用品の在庫が切れる度に、実店舗に行ったり都度ネットで注文したりする手間も省けるため、日常の時間も有効に使うことができるので、お仕事や家事で忙しい人にとっては、お金と時間を節約できる一石二鳥の節約法といえるでしょう。

この記事のまとめ

20個紹介した節約術の中で特に節約効果が高いのは、家賃の安い家に引っ越すことと、車を持たないか軽自動車に買い替えることの2つです。
この2つは家計の支出に占める割合が非常に高いので、より多く削減できれば、年100万円の貯蓄の目標に大きく近づきます。

そして民間保険を解約することもこの2つに次いで大きな節約効果がありますので、まだ民間保険に入っている方は、解約や見直しを考えてみましょう。

また、電力会社を切り替える、スマホは格安SIMに変更、照明はLEDに変更、サブスクを絞る、テレビは持たない、年会費のかかるクレジットカードを解約することは月々の出費を削減するのに役立ちます。
それぞれの節約額は年間数万円程度ですが、全部合わせると結構が金額になります。一つ一つずつ実行していきましょう。

次に、生活スタイルの見直しを行いましょう。
外食は控え自炊する、フードデリバリーを日常的に利用しない、衣服にお金をかけない、リモートワークの仕事をするなどのお金をかけないライフスタイルを実行すれば、お金が貯まりやすい生活になります。
生活スタイルを見直すことは簡単ではないですが、いきなり完璧を目指すのではなく、できるところから取り入れてみましょう。

以上の節約に頑張って取り組んでも、酒・タバコ、ギャンブル、夜のお店、飲み会、スマホ課金ゲームなどの嗜好趣味系に湯水の如くお金を使っていては、年間100万円の貯蓄は遠のきます。
これらの趣味嗜好系の支出を削減して、あなたの貯金箱の穴を塞ぎましょう。

ここまでくれば、年間100万円の節約はほぼ達成できているでしょう。

最後に、アマゾンのセールやふるさと納税を使い、日用品や食料品の費用を節約しましょう。
これらの節約額は低めですが、長年積み重なると大きな金額になるので確実に実行していきましょう。

年間100万円節約を達成するための6ステップ

以上が、虎の子流「年100万お金の貯まる節約術20選」でした。